ゴルフ会員権を持っているけれど最近忙しくてゴルフを楽しむ時間が取れず、年会費の無駄遣いを感じていませんか？また、会員特典に魅力を感じなくなったり、新しいコースへの移籍を考えている方もいるのではないでしょうか。さらに、家族の不幸によって会員権を手放さなければならない状況に迫られることもあるかもしれません。
こうした状況に直面した際、どのように会員権を手放すべきか迷う方も多いと思います。この記事では、会員権の処分方法に焦点を当て、主に売却する方法についてご紹介します。
ゴルフ会員権の処分方法
ゴルフ会員権を処分するには、主に2つの方法があります。
①会員権を第三者に売却する
②ゴルフ場に退会届を出す
ゴルフ会員権の処分方法①会員権を第三者に売却する
ゴルフ会員権を処分する方法の中で、第三者に売却することが一つの選択肢です。
この売却プロセスの中にも、直接買い手を探してやりとりをする方法と、業者に手続きを任せる方法があります。
個人的な経験やネットワークが豊富でなければ、業者を利用することがおすすめです。
以下では、業者を利用するメリットについて詳しく見ていきます。
業者に頼んで売却することのメリット
ゴルフ会員権業者に依頼することで、手間や時間を節約でき、売却までのプロセスが迅速に進行します。
個人で買い手を探すことも可能ですが、それには時間と労力がかかりますし、売却金額などの交渉のプロセスも面倒です。
一方で、業者を介することで、彼らの専門知識や広範なネットワークを活用できます。そのため、売却先を見つける時間が短縮され、交渉のストレスも軽減されます。
業者に頼んで売却することのデメリット
諸々の手続き等を自分に代わってやってくれることで、売却にかかる手間を大幅に省くことができるため、基本的には業者に頼んで売却することをおすすめします。
業者に手続きを委任することで、売却プロセスが簡素化される一方で、業界内の知識や経験に乏しい業者を選んでしまうと、望ましい結果が得られない可能性があります。
また、信頼性の低い業者を選ぶと、トラブルのもとになる可能性もあるので、業者を選ぶ際は細心の注意を払うようにしましょう。
ゴルフ会員権の処分方法②ゴルフ場に退会届を出す
売却以外にも、会員権を保持するゴルフ場に直接退会届を提出する方法があります。
ゴルフ会員権には、
- 預託金制
- 株主会員制
- 社団法人制
と大きく分けて3種類あります。
この方法は、ゴルフ会員権の種類によってメリットとデメリットがあります。
一般的な日本のゴルフ場で多いのは預託金制です。これは、会員権を購入する際に会員が一定の金額を預託して、優先的な施設利用権と預託金の返還請求権を獲得する制度です。
退会届を提出することで、預託金が返還される可能性がある点が特徴です。
ゴルフ場に退会届を出すことのデメリットはある？
退会届を提出する際のデメリットとして考えられるのは、預託金の返還が確実に行われるとは限らないという点です。
ゴルフ場の経営状況によって、返還されない場合もありますし、返還されるとしても減額されることもあります。
そのため、返還請求手続きが必要になる場合もあり、手間がかかることがあります。
このような面倒な手続きを避けるためにも、退会届を出すのではなく売却という手段を検討する方が良いでしょう。
また、退会や売却手続きには書類作成などの手間もかかりますので、売却で業者に手続きを依頼することで負担を軽減できます。
ゴルフ会員権売却の流れ
これまでに、ゴルフ会員権を手放す方法として、売却とゴルフ場への退会届提出の2つをご紹介しました。
どちらのメリット・デメリットも考慮した上でおすすめするのは、ゴルフ会員権業者に売却を依頼する方法です。
この方法を選ぶことで、手続きにかかる手間を軽減し、円滑に処分手続きを進めることができます。
以下では、実際の売却手順について詳しく見ていきましょう。
売却の前には、まず事前調査を行い、必要な情報を集めます。情報が整ったら、売却の準備や手配に取り掛かります。
売却までの事前調査
ゴルフ会員権を売却する前に、入念な事前調査が欠かせません。
1. 売却価格の相場を調査する
まずは売却価格の相場を把握することが重要です。一般的な方法としては、全国のゴルフ会員権の相場をまとめたサイトを利用するか、ゴルフ会員権業者に直接問い合わせることが挙げられます。
相場を把握することで、売却価格の目安をつけることができます。
2. 売却先を探す
相場がわかったら、次に売却先を見つけることが重要です。通常、業者に依頼して売却先を探してもらうのが一般的です。業者は豊富な情報網を持ち、迅速に適切な売却先を見つけることができます。
3. 売却に関する費用や税金を調査する
売却には手数料や税金がかかる場合がありますので、事前に確認しておくことが重要です。
【売却に関する費用】
- ゴルフ会員権業者への取引手数料
- 未精算の年会費
これらの費用は売却価格から差し引かれ、そこから最終的な売却利益が算出されます。
また、売却によって50万円以上の利益が発生した場合は、譲渡所得として確定申告し、税金を納付する必要がありますのでご注意ください。
実際に売却に向けた準備・手配
事前の調査が終わり、売却を決定したら、売却に向けた準備や必要な手配を行います。
売却時に必要な書類を準備する
売却手続きには、いくつかの書類が必要です。各ゴルフ場によって要求される書類は異なるため、事前に自分が会員権を持ってるゴルフ場では何が必要になるのか調べるようにしましょう。
一般的に必要な書類には以下が含まれます。
【自身が準備する書類】
- 預り金証書または株券
- 印鑑証明（発行日が1ヶ月以内であることが必要）
- 会員証・ネームプレート・帽章
- 住民票
法人の場合は、登録簿謄本も必要になります。
【業者に依頼する場合、業者が準備する書類】
- 名義書換申請書
- 委任状
- 譲渡通知書
- 代金完済証明・念書
委任状は、業者に名義書換の手続きを委託する際に必要な書類です。
これらの書類を準備することで、売却手続きをスムーズに進めることができます。
ゴルフ場会員権の処分の際には入念に準備・調査を
これまでゴルフ場会員権の売却手続きについて解説してきました。
売却に備えた準備は不可欠ですが、売却成功に向けてはさらに重要なポイントがあります。
たとえば、買い手が見つかった場合でも、ゴルフ会員権業者との売却契約を確実に行うことが必要です。
売却手続きを業者に委託する場合でも、業者選びに慎重に調査を行うことが重要です。
売却には金銭が絡むため、自己調査が不可欠です。業者に任せる際でも、自身で情報を集めることが肝要です。
入念な準備と調査を行い、満足のいく売却を実現しましょう。
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